「子どもの教育費って、実際どのくらい必要なんだろう？」
子育て世帯の多くが抱えるこの疑問。
教育費は、幼稚園から大学まで進路によって大きく差が出ます。
この記事では、文部科学省や日本政策金融公庫の最新データをもとに、教育費の平均額と家庭で準備すべき目安をわかりやすくまとめました。
教育費の総額はどのくらい？
子どもが幼稚園から大学まで通う間にかかる教育費の総額は、約1,000万〜2,500万円が目安です。
進学先（公立／私立）や自宅・下宿の有無で大きく変わります。
| 進路パターン | 教育費の総額（目安） |
|---|---|
| すべて公立 | 約1,000万円前後 |
| 高校まで公立・大学のみ私立文系 | 約1,500万円前後 |
| すべて私立 | 約2,500万円以上 |
このうち大学進学費用がもっとも大きな負担となり、教育費全体の約40％を占めます。
幼稚園〜高校までの教育費
文部科学省「子どもの学習費調査（令和6年版）」によると、年間平均は以下のとおりです。
| 学校区分 | 公立 | 私立 |
|---|---|---|
| 幼稚園（3年間） | 約70万円 | 約150万円 |
| 小学校（6年間） | 約350万円 | 約960万円 |
| 中学校（3年間） | 約150万円 | 約420万円 |
| 高校（3年間） | 約135万円 | 約290万円 |
公立と私立では、小学校で約3倍近くの差が出ています。
特に私立小学校は授業料だけでなく、寄付金や制服代などの付帯費用も高くなりがちです。
大学の教育費（自宅・下宿で差が出る）
大学進学にかかる費用は、学部や居住形態によって大きく異なります。
| 大学区分 | 自宅通学 | 自宅外（下宿） |
|---|---|---|
| 国公立大学（4年間） | 約500万円 | 約800万円 |
| 私立文系大学（4年間） | 約700万円 | 約1,000万円 |
| 私立理系大学（4年間） | 約850万円 | 約1,200万円 |
入学金や授業料のほか、下宿の場合は生活費（家賃・食費）で年間100〜150万円ほど追加負担になります。
教育費をどう準備する？
「1,000万円以上の教育費」と聞くと不安になりますが、すべてを現金で用意する必要はありません。
以下の3つの方法を組み合わせるのが現実的です。
1. 学資保険で基礎を固める
大学入学時の初期費用（入学金＋初年度納付金など）は、学資保険で確実に準備するのがおすすめです。
払込免除付きなら、親に万一があっても受取金を確保できます。
2. 児童手当を教育費に回す
0歳から中学卒業まで支給される児童手当は、総額で約200万円前後。
これを毎回貯金・学資保険・つみたてNISAに回すだけで、教育費の一部を無理なく積み立てられます。
3. つみたてNISAで上乗せ運用
長期運用が可能な家庭では、つみたてNISAで教育費の上乗せを狙うのも有効です。
非課税で複利が働くため、10年以上の積立で大きな差が出ます。
教育費を貯めるコツ
- 「目的別口座」を作り、児童手当やボーナスを分けて管理する
- 家計簿アプリで教育費の支出を見える化する
- 進学時に一気に費用が増えることを見越して早めに積立開始
- 祖父母からの援助（贈与税の非課税枠）も活用する
まとめ：教育費は“早めの小さな積立”が大きな安心につながる
教育費は一度に準備するものではなく、毎月少しずつ積み立てる仕組みづくりが大切です。
学資保険・児童手当・つみたてNISAを上手に組み合わせ、18年後に安心して子どもの進学を迎えられるように計画していきましょう。
